アンドロイドでソフトバンク・アイフォーンを追撃するドコモau連合

アンドロイドでソフトバンク・アイフォーンを追撃するドコモau連合

　国内では、1年間に約800万台のスマートフォンが販売されている。そのうち、12月のクリスマス/年末商戦と、入学前後の3月、及び4月が、最も販売量を伸ばす時期であり、それぞれの月で100万台程度を売り上げる勢いを見せる。

(Source; 小売店取材調査)

　季節変動で非常な重要な月となる、12月、3月、4月に着目すると、ドコモのアンドロイドOS搭載スマートフォン(シェアグラフ; 緑色)が、大きく販売量を伸ばしており、市場の約40%のシェアを占めるまでに至った。auのアンドロイド搭載スマートフォン(シェアグラフ; 青色)も、市場の約20%をシェアを占めるほどに伸張しており、ドコモのシンビアン(シェアグラフ; 青緑色)のシェアがauアンドロイドと入れ替わるようにシェアを下落させている。よって、ドコモ・auの2社が、アイフォーンに対抗すべくアンドロイドを拡販すればするほど、相乗効果を得ることができるが、その分、ドコモのシンビアンOS搭載のスマートフォンが下落する構図となっている。

　一方、ソフトバンクから出ているアイフォーンのシェアは、2010年10月の時点で60%近くにまで達する勢いを示したものの、その後はドコモからリリースされるアンドロイドに押し戻され、20%程度にまで下落してしまっている。以降、安定して20%前後のシェアを確保したまま推移しており、アイフォーンの根強い人気がうかがえる。
　しかしながら、アイフォーンはドコモのアンドロイドに既に年末商戦の時点で抜かれており、現在ではauアンドロイドにも抜かされる勢いを示している。よってこのままの状況では、アイフォーンが、2011年後半以降アンドロイドの攻勢にどの程度まで持ちこたえられるのかは疑問が残る。アンドロイド陣営の勢いが大き過ぎるため、アップルとしては、セキュリティ強化など、全く違ったコンセプトで攻勢をかける必要が生じている。

(Source; 小売店取材調査)

(Source; 小売店取材調査)

by秋山尊謙